@YMCサーバーーサービスをご利用いただく際には、必ずドメインをひとつ決めていただく必要があります。
ドメインとはドメインネームといい、お客様サーバーのインターネット上での住所となります。
たとえばアット・ワイエムシー(@YMC)はymc.ne.jpというドメイン名をもっており、このドメインでWEBサーバー・メールサーバーを運用しております。
ＨＰアドレス：http://www.ymc.ne.jp
メールアドレス：○○○@ymc.ne.jp
※上記ｙｍｃ.ne.jpの部分がドメイン名となり、お客様ご希望のドメインを取得、運用することができます。

どんなドメインが取得できるの？

■　com/net/org/info/biz ドメイン

.com/net/org/info/bizはgTLD（generic Top Level Domain）と言い、アメリカで管理されています。
個人・法人に関係なく誰でも取得することが可能です。
一人で複数のドメインを取得することも可能です。

■　ccドメイン

オーストラリア領ココス諸島に割り当てられた国別トップレベルドメインである.ccドメインです。
個人・法人に関係なく誰でも取得することが可能です。１人で複数のドメインを取得することも可能です。

■　bzドメイン

中南米諸国のひとつベリーズに割り当てられた国別トップレベルドメインである.bzドメインです。
個人・法人に関係なく誰でも取得することが可能です。１人で複数のドメインを取得することも可能です。

■　inドメイン

南アジアの大国インドに割り当てられた国別トップレベルドメインである.inドメインです。
個人・法人に関係なく誰でも取得することが可能です。１人で複数のドメインを取得することも可能です。

■　.mobiドメイン

.mobiドメインは、世界中の数多くの通信事業者、携帯電話機メーカーなどが設立した合弁会社のmobile Top Level Domain, Ltd. (mTLD) がレジストリとなります。
mobiドメインではモバイル端末での閲覧に適したホームページやコンテンツでの運用ができなければなりません。
規格の詳細は下記サイトをご確認ください。
＞＞ mTLD「dotmobi Style Guides」(英語)

※YSシリーズのオプションサービスSiteBuilder (サイトビルダー)は、.mobiドメインではご利用いただけません。

■　tv ドメイン

現在世界で注目されているのが、南太平洋の島国ツバル国に割り当てられた国別トップレベルドメインである .tv ドメインです。個人・法人に関係なく誰でも取得することが可能です。 １人で複数のドメインを取得することも可能です。

■　日本語 jp ドメイン

日本語 jp ドメイン名とは汎用 jp ドメイン名の中の一つで、ドメイン名に日本語を使用することができます。
ただし、YSシリーズ（共用サーバー）ではご利用いただけません。 ＞＞詳しくはこちら

■　汎用 jp ドメイン

日本国内に住所をもつ個人、団体、組織であれば誰でも汎用 jp ドメインを取得できます。
１人・１組織で複数のドメインを取得することも可能です。

■　属性型 jp ドメイン

※＠YMCは、日本レジストリサービスの指定事業者です。
属性型 jp ドメインにはco.jp/ne.jp/ac.jp/ed.jp/go.jp/or.jp/gr.jpがあります。
所属する組織がどの属性にあてはまるかご確認の上ドメインを申請下さい。

▼企業に最適! 安心と信頼の「CO.JPドメイン」を取得しよう！
詳しくはCO.JPリーフレットをご覧ください。

＠YMC取り扱いドメイン .co　.jp 株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、信用金庫、信用組合。   .ne　.jp 日本国内のネットワークサービス提供者。 ネットワークサービスを提供する組織は、日本に居住する個人または日本国法に基づいて設立された法人であること。   .ac　.jp 学校教育法および他の法律の規定による学校。（ed.jpドメイン名の登録資格に該当するものをのぞく。）   .ed　.jp 保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校、及び各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの。   .go　.jp 日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人（特殊会社を除く）、独立行政法人。   .or　.jp 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊非営利活動法人、特殊法人（特殊会社を除く）農業協同組合、生活協同組合、外国政府の在日公館、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部。   .gr　.jp 複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体。 代表者及び副代表者は日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人であること。